2026.09.16 2026.09.16

作業場の計算を、URLで渡せる道具にする

ゲンキ

3Dプリントの原価を計算する式は、もう手元にある。材料費、電気代、機械の償却、成功率で割り戻す係数。表計算に入れて使っている人も多いだろう。

困るのは、その表を人に渡すときだ。ファイルを送れば、開いた相手が数式を壊す。使い方を説明する手間も要る。結局「必要なら計算しますよ」と言って自分で回すことになり、手元から離れない。

ChatGPT Sites は、この最後のひと押しを引き受ける機能である。プロンプトから Web サイトや Web アプリを作り、そのままホストして共有できる。作る側からすると、式はもう持っているので、足りないのは入力欄と渡せる形だけという構図になる。

先に本記事の立場を書いておく。当サイトはこの機能を実際には使っておらず、動作を確認していない。以下は公式ドキュメントと利用規約を読んだ結果の整理である。確認日は2026年9月6日、規約のページ上の更新日は2026年7月23日と表示されていた。そして結論を先に言えば、作れるかどうかより、配る前に読むべきことのほうが多い。

式はもうある。足りないのは入れ物だけ
表計算のファイルを配るのと、何が違うのか
ChatGPT Sites が引き受ける範囲
既定では、自分と管理者しか見られない
誰に渡すのかを、作る前に決める
Custom GPTs との違いは、置き場所である
保存できる容量と、既定のドメイン
ここから先は、規約を読む話になる
作ったものは自分のもの。ただし取消不能のライセンスを渡す
フッターに、提供元の表記が出ることがある
売ってもよい。ただし責任はすべてこちらにある
入力を集めた瞬間、データ管理者になる
扱ってはいけないデータ
いつでも消される可能性がある
向く題材と、向かない題材
当サイトが確認していないこと
まとめ
出典・参考

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式はもうある。足りないのは入れ物だけ

題材から考えると分かりやすい。当サイトがこれまで扱ってきた計算のうち、道具にする価値があるものを並べる。

題材	入力するもの	出るもの
原価の計算	材料の単価、造形時間、消費電力、成功率	一個あたりの原価
大量印刷の見積り	個数、一個あたりの時間と材料	総時間、総材料、材料切れの有無
採寸の記録	実測値、余裕、設計値	収まるかどうかの判定

いずれも、式そのものは検証済みで、記事として公開してある。原価の考え方は3Dプリントの原価を日本の電気代で計算し直す — 値付けの根拠を作る（2026-08-19 公開）に、まとまった数を刷る前の見積りは大量印刷を前提に設定を決める — 時間・材料・失敗率の見積り（2026-09-02 公開）にある。

新しく作るのは計算ではなく、入力欄と表示と共有の部分だけである。ここが本記事の出発点になる。

この順序には意味がある。生成AIに「原価計算ツールを作って」と頼めば、それらしいものは出てくる。ただし、そこで使われる計算式は生成された式であって、検証された式ではない。電気代の単価がいくつなのか、失敗した分をどう織り込むのか、機械の償却をどう見るのか。式の妥当性は、道具の見た目からは分からない。

だから、手元に検証済みの式があることは、この用途では決定的な強みになる。作らせるのは入れ物だけで、中身は自分が持っているものを入れる。逆に、式ごと作らせた道具を人に配ると、根拠を聞かれたときに答えられない。

表計算のファイルを配るのと、何が違うのか

そもそも、表計算のファイルを送れば済むのではないか。この疑問には答えておきたい。

違いは3つある。ひとつは壊れないことだ。ファイルを渡すと、受け取った側が値を上書きし、数式が消え、いつのまにか別の計算になる。しかも、壊れたことに誰も気づかない。入力欄と計算部分が分かれていれば、この事故は起きにくい。

ふたつめは版が揃うことである。ファイルは配った時点で分岐する。式を直しても、相手の手元にあるのは古い版のままだ。URL で渡す形なら、直せば全員が直った側を見る。

みっつめは開ける相手が広いこと。表計算のソフトを持っていない相手、スマートフォンしか使わない相手にも、ブラウザがあれば渡せる。作業場で手を汚したまま画面を見る場面では、この差は小さくない。

逆に、表計算のほうが優れている点もある。手元から出ないこと、規約を読まなくてよいこと、提供元の都合で消えないこと。本記事の後半で扱う条件は、すべてこの裏返しである。

ChatGPT Sites が引き受ける範囲

公式ドキュメントによれば、ChatGPT Sites は Web サイト、Web アプリ、ゲームを作成し、ホストし、修正し、共有する機能である。別途サーバーを用意したり、公開の手順を組んだりする必要がない、という位置づけになっている。

作る側から見て意味が大きいのは、ホストまで含まれている点だ。表計算のファイルを配る方式との違いは、ここに集約される。受け取る側は URL を開くだけで、ソフトを持っている必要も、数式を壊す心配もない。

公開の手順は2段階になっている。まず内容を確認できる版として保存し、そのうえで公開する。いきなり外に出る作りにはなっていない。

既定では、自分と管理者しか見られない

ここは誤解が起きやすいので先に書いておく。新しく作ったサイトの既定の閲覧範囲は、所有者とワークスペースの管理者だけである。作った時点で世界に公開されるわけではない。

共有先はアカウントの設定によって変わり、選択肢としてはワークスペースの特定のメンバーやグループ、招待した外部の閲覧者、ワークスペース全体、そして一般公開が挙げられている。このうち一般公開については、企業向けの契約では管理者が有効にする必要があるとされている。

つまり、範囲を広げる操作は明示的に行う設計になっている。作ってすぐ配れるわけではないが、逆に言えば、うっかり外に出る事故は起きにくい。

誰に渡すのかを、作る前に決める

範囲の選択肢が複数あるということは、どこまで広げるかを自分で決めなければならないということでもある。そして、この判断は作ってから考えるより、作る前に決めておいたほうがよい。

理由は、渡す相手によって道具の作りが変わるからだ。自分だけで使うなら、入力の説明は要らないし、おかしな値を入れる心配もない。社内の数人に配るなら、単位の表記と入力の順序を揃えておく必要がある。不特定多数に公開するなら、前提条件を画面に書いておかないと誤解される。

原価の計算でいえば、電気代の単価や成功率の見積りは、環境によって違う値になる。自分だけが使うなら自分の値を埋め込んでよいが、配るならその値がどこから来たのかを画面に書く必要がある。書いていない数字は、受け取った側が自分の環境の数字だと思い込む。

範囲を決めておくと、後で扱う規約の条項のうち、どれが自分に関係するかもはっきりする。一般公開を選ばなければ関係しない条項がいくつもあるからだ。

Custom GPTs との違いは、置き場所である

似た機能として、以前から Custom GPTs がある。違いを一段落で整理しておく。

Custom GPTs は ChatGPT の中に置くもの、ChatGPT Sites は URL を持つページとして外に出すものである。前者は使う側も ChatGPT を開く必要があるが、後者はブラウザさえあればよい。社外の人や、AI を使っていない相手に渡すなら、後者のほうが摩擦が少ない。

逆に、対話しながら使う道具なら Custom GPTs のほうが素直である。作り方はCustom GPTs 作成入門 — 3Dプリント専用アシスタントを30分で組み立てる（2026-05-06 公開）にまとめてある。

保存できる容量と、既定のドメイン

技術的な条件も見ておく。ドキュメントによれば、データを保存する領域は10ギガバイト、ファイルを置く領域には固定の上限がないとされている。小さな計算ツールであれば、まず足りなくなることはない。

公開したときのアドレスについては、規約側に記述がある。末尾が chatgpt.site になる、提供元が所有するサブドメインが割り当てられる場合があるという書き方だ。あわせて、不当に多くのサブドメインを取得することや、転売を試みることは禁止されている。

自分が持っているドメインを接続できる場合もあり、その際は DNS の設定を変更する形になる。ただしドキュメントは「利用できる場合は」という条件つきの書き方をしている。

ここから先は、規約を読む話になる

作れることは分かった。問題は、作ったものを人に渡してよいのかである。ここから先は機能の話ではなく、規約の話になる。

配るという行為には、機能の説明には出てこない責任がついてくる。以下は、Sites 専用の利用規約を読んで確認できた範囲である。

作ったものは自分のもの。ただし取消不能のライセンスを渡す

まず所有権について。規約は、サイトに載せたコンテンツは利用者のコンテンツであり、一切の所有権を保持すると明記している。作った道具が向こうのものになる、という心配は要らない。

一方で、提供元に対してライセンスを付与することも同時に定められている。範囲は「選択した共有および公開の設定に従ってサイトを提供し運営するために必要な範囲に限り」とされているが、その性質は非独占・全世界・取消不能・ロイヤリティフリーである。

「取消不能」という語は見落とさないほうがよい。ホストしてもらう以上、保存や複製や表示の許諾が要るのは当然だが、一度与えた許諾を引き上げられない形になっていることは知っておく価値がある。

フッターに、提供元の表記が出ることがある

もうひとつ、配る側にとって見た目に関わる条項がある。規約は、サイトのフッターやツールバーに、そのサイトが ChatGPT によって提供されている旨のクレジットやリンクを表示する場合があるとしている。

自分の名前で配る道具に、別の事業者の表記が入る。これを許容できるかどうかは、用途によって分かれる。社内で使う計算ツールなら気にならないだろうが、顧客に渡す資料の一部として組み込むなら、判断が要る。

関連して、公開の範囲を一般公開にした場合、サイトに含まれる名称やロゴについて、宣伝や紹介という限定目的での使用許諾を提供元に与えることになる。加えて、提供元が作成や承認をしたと第三者に誤解させる表示は禁止されている。

売ってもよい。ただし責任はすべてこちらにある

商用利用の可否は、この機能を仕事に使うかどうかを分ける論点である。規約には該当する条項があった。

第三者の決済事業者を導入して、商品やサービスを販売したり、支払いを回収したりできると明記されている。つまり、作った道具に課金の仕組みを載せること自体は禁じられていない。

ただし条件が並んでいる。販売した商品やサービスについて、履行、配送、返金、顧客対応、請求や保証のすべてを利用者が単独で責任を負う。税金の計算と徴収と納付も同様である。決済事業者との契約は利用者が単独で結ぶもので、そこを通る支払いについて提供元は責任を負わない。連携の実装と設定と維持も利用者の責任になる。

なお、これとは別に、第三者の決済事業者を介さない金融取引を開始したり実行したりすることは禁止されている。決済の部分だけを自前で作る、という選択肢は取れない。

入力を集めた瞬間、データ管理者になる

規約の中で最も重い条項は、おそらくここである。

公開したサイトが個人データを収集する場合、利用者がそのデータの管理者になると明記されている。該当する例として、利用者による内容の投稿やアップロードを許可する場合、ログインや認証の機能を有効にする場合、そしてクッキーや類似の技術を使う場合が挙げられている。

管理者になると何が求められるのか。規約は具体的に列挙している。利用に関する必要な透明性の確保と開示、収集と利用に対する同意や撤回のための適切な手段、その他必要な契約や同意の取得。そして法が求める場合には、要件を満たしたプライバシーポリシーを作ってサイトに掲示する必要がある。

ここで、本記事の題材に立ち返ってみたい。原価を計算する道具は、入力された数値を保存しなければ個人データを集めていないと言える。ところが「便利だから履歴を残そう」と考えて保存する作りにした瞬間、話が変わりうる。機能をひとつ足すことが、法的な立場をひとつ変える。

したがって、配る道具を作るときの設計方針は明確になる。保存しない。ログインを付けない。計算して表示するだけにする。この3つを守るかぎり、上の条項に踏み込む場面は少ない。逆に、これらを付けたくなったときは、付けるかどうかを機能の便利さだけで決めてはいけない。

この線引きは、作る側にとって窮屈に見えるかもしれない。だが実際には、保存しない道具のほうが使われるという面もある。使う側から見て、入力した値がどこかに残る道具は、それだけで気軽さが下がる。原価の数字は、その事業者にとっては見せたくない情報でもある。「残りません」と言い切れる作りは、機能の制限であると同時に、渡しやすさでもある。

記録を残したいなら、道具の側ではなく使う側の手元に残す方法もある。計算した結果を画面から書き写す、あるいは書き出して手元に保存する。保存の場所を相手の手元に置けば、こちらは管理者にならない。少し不便だが、負う責任の量がまるで違う。

扱ってはいけないデータ

明示的に禁止されているデータもある。規約は、HIPAA が定義する保護対象のヘルスケア情報と、PCI DSS が規制する決済カードのデータについて、作成も受信も保持も送信も処理もしないことに同意する、としている。後者については、第三者の決済事業者だけが収集し処理する場合が除外されている。

その他の機微な個人データについても、適用される法律に沿った処理が求められる。明示的な同意の取得や、より高い透明性の提供が含まれる場合があると書かれている。

作業机まわりの計算ツールがこれらに触れる場面は多くないが、顧客の連絡先を入力させる作りにした時点で、話は一般論ではなくなる。

いつでも消される可能性がある

業務に組み込むかどうかを決めるうえで、避けて通れない条項がもうひとつある。

規約は、理由の如何を問わず、いつでもサイトを削除、除去、公開停止、または無効化する権利を留保するとしている。規約違反と判断した場合や、危害が及ぶおそれがあると判断した場合が例として挙げられているが、条項自体は理由を限定していない。

加えて、Sites はベータ版のサービスであると規約側にも明記されている。公式ドキュメントの「公開ベータ」という記述と整合している。

この2点から出る結論は素直なものになる。止まったら業務が回らなくなるものを、ここに置かない。配って便利になる道具と、無いと困る道具は分けて考える。前者なら十分に使えるが、後者を預けるには早い。

向く題材と、向かない題材

以上を踏まえて、作業場の道具として何を作るべきかを整理する。

向くものは、入力を保存せず、その場で計算して表示するだけの道具である。原価の計算、造形時間からの見積り、はめあいの寸法から隙間を出す換算、材料の残量から刷れる個数を求める計算。どれも、閉じた計算で完結する。

向かないものは、記録を残す道具、複数人で編集する道具、顧客の情報を受け取る道具である。技術的には作れるが、作った瞬間に管理者としての責任が乗る。採寸の記録のように、本来なら残したくなる用途は、ここで判断が要る。測り方そのものは引き出しと機材を採寸して収める — 測り方で決まる収まりの良さ（2026-09-05 公開）にまとめてあるが、記録を人に預ける形にするかどうかは別の判断になる。

そして、止まると困るものは向かない。削除の権利とベータという位置づけが、そのまま理由になる。